What-if

もし、個人の医療データや行動データを売買して、収益化できるようになったら?

shortshort24

事実はどこに

先日、ママ友の佐々木さんが昇進した。
彼女は私と同じ会社で働いていて、日頃の子育ての悩みをお互いに共有できるありがたい存在だ。
あの忙しさで昇進できるなんて、一体彼女はいつ仕事の時間をとっていたのだろうか。
まさか‥‥‥
今の時代個人データが自由に売り買いできる。もしかしたら佐々木さんは誰かのデータを購入し、自分のものとして提出していたんじゃないだろうか?

私は彼女の人柄を知っている。彼女は面倒見が良く、私の相談も親身になって聞いてくれる姉御肌な人だ。決して偽造データを渡すだなんて卑怯なことはしないはず。
しかし、私は同僚を通じて彼女のデータ取引についての噂をたびたび聞いていたのだ。

私の会社ではパルスサーベイを実施しており、4段階評価でシステムに入力し社員の状態を把握している。勤務状況もその中に含まれていて、基本的にデータ内容は人事や上司が見ることができる。同僚から聞いた話によると、先月勤怠システムの打刻漏れがあったとき全員の勤務状況が含まれた画面のスクリーンショットが全員に送られ、その時見えた佐々木さんの勤務状況が残業も多く、目を疑ったというのだ。

私と同じような状況で彼女がそれほど仕事に費やせる時間が取れていることがどうも納得いかない。この前聞いた話では家庭のストレスで仕事に集中できないと愚痴をこぼしていたじゃないか。これを根も葉もない妄想だと言い切れるだろうか。私の勤務時間は佐々木さんより少ないかもしれないが、仕事の効率を考えながら成果をあげているのにこの仕打ちはいくらなんでも悔しい。

誰もがデータの出所を確認する術もなく、評価し、そのデータに翻弄されてしまうのだろうか。彼女の勤務時間が異常だとなぜ上司は気づかない?彼女の話を聞けば無茶というか、偽造だとすぐに分かるものじゃないか。これもデータ依存の副作用か。誰もデータを疑おうとしない。もし、このまま何もかもがデータで評価されてしまうのなら、より良いデータを提出することに注力する事態になってしまう。データさえ入手すれば、それが功績になるなんて私は人をどう信じたらいいのか。仕事の目的も友人も失いそうだ。

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shortshort18

医療データ改竄、NFTへの大きな疑義 医療用AIへも影響

 2030年4月25日、警視庁は電磁的記録不正作出の容疑で東京都戸田啓司容疑者を逮捕した。

 近年、健康データのNFT(非代替性トークン)を用いた売買が認知されてきている。容疑者は、特定の個人の医療データが紐づけられたNFTを偽造した容疑が持たれている。
通常NFTは偽造が不可能であるとされる。しかし、NFTは単独の取引所であれば、取引所内でデータの唯一性が保証されるが、取引所を跨げば唯一性が保証されないことはあまり知られていない。

 容疑者はA取引所で流通しているデータのデータ元サーバーにデータを改竄した上で、別のB取引所で売買を行なったと考えられている。 さらに、容疑者は単純にデータの売却を行なっていただけでなく、データの売買を通じてマネーロンダリングを行っていた事が発覚した。そのため、警察は容疑者の背後に国際的なシンジケートが関与していたものとして捜査をしている。

 この事件はNFTそのものの信頼を傷つけると考えられるが、余波はそれにとどまらないと予測される。
偽造されたデータによって学習された医療用AIが存在し、AIの学習が汚染されてしまっている可能性が指摘されている。これによって広く利用されていた医療用AIについても利用に疑義が出る状態となっている。今後、医療全体でのデータの利活用をめぐる議論が巻き起こることは避けられない見通しだ。

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shortshort13

データの扱い方で会社選びをする人たち

 従業員の運動を義務化し、ボーナスUPや昇進などで「人参ぶら下げ」作戦を行っている。しかし、どうも体重や病歴に変化がなく、結果が伴っていないと感じる。今はエクササイズセッションをWebで受けてもらい、ログで利用状況をみているが、本当にみんな成果を出そうと思ってやっているか、わからない。

 最近、アプリをつかった健康サービスが進化し「運動をおこなったかどうか」や「良い食事をとったかどうか」をセンサーデバイスで測り、改ざんさせずにデータをトレードする仕組みができたらしい。これを会社でも導入するとどうだろう。確実に運動しているかがわかり、正確な情報をもとにしたプログラムだと、結果に結びつけられそう。データトレードも入れられると、社員の収入源にもなるし、会社も報酬を出さなくてよくなると思う。早速やってみよう!

 海野の会社は、この仕組みが話題となり「結果にコミットする健康経営」でTarzan誌に載った。健康スコアが上がる社員は昇進し、データトレードでお小遣いまで入る。しかも「海野の会社である」ことで健康上昇志向スコアがあがり、データが高くトレードされはじめた。

 80名だった社員は800名まで増え、健康経営を打ち出した経営戦略が大当たり。これにあやかるかのように海野の経営戦略を真似し始めた。

健康データを活用し、健康スコアがあがる人が昇進できる会社、
個人の健康データに全く関与しないことを宣言する会社
いまや就職探しの検索条件になっている。
 最近の学生は、健康データに全く関与しない会社を選ぶ傾向があるらしい。自分の親がそうした会社に転職しはじめていることも影響しているようだ。

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